|
===================================== 〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。
トポス（英称:''Topos''）は、株式会社ダイエーが運営するゼネラルマーチャンダイズストア（GMS）。かつてはディスカウントストア業態であったが、売上低迷による商品構成の見直しでダイエーと同様となったため、看板やチラシからはディスカウントストアの表記が消されている。（ただし、ダイエーグループ商品券の説明ではディスカウントストアと表記されている〔商品券（ダイエー公式サイト） - 2012年5月1日閲覧〕）。 == 概要 == 1970年代後半から日本では物不足がなくなっていき、単に商品を棚や店頭に並べただけでは売れなくなっていった。そこでダイエーは、ディスカウント業態への参入を決定、ダイエー独自の研究を重ねて誕生したのがトポスとDマートである。 駅前や商店街に出店していて駐車場が少なくて多階層、さらにはダイエーの近隣店舗との差別化をすべきダイエーの既存店を対象に転換していった。1号店は1980年3月1日に開店した岡山県の柳川店（旧ダイエー柳川店）。柳川店は1977年11月、近くの岡山駅前に開店したダイエー岡山店（2005年11月30日閉鎖）との競合を避ける狙いがあった。 業態転換後、初年度売上伸び率は驚異的で、1号店の柳川店を出店した1980年には1兆円の売り上げを達成、1987年3月転換の藤沢店（神奈川県）は2.3倍（59億円→134億円）、3 - 4年で転換前2 - 3倍になる店舗も少なくなかった。例として柳川店・徳山店・福山店・町田店が挙げられる。 店舗の特徴は当初、倉庫型で段ボールに商品を積み什器を極力使わなかったほか、店内のカラースキームを黄色と黒の2色に統一、買物袋は有料（1枚5円。後に10円）、営業時間は一部店舗を除き午前11時 - 午後7時（1990年代前半まで）とダイエーのGMSより1 - 2時間短く設定。当時グループ企業だったOMCカード以外のクレジットカードは使用できない。これらによりローコストオペレーションを実施した。 しかし1990年頃から売上が低迷し、駐車場の少なさや店舗の老朽化と相まって順次閉鎖した。この売上の低迷は、2 - 3割安い商品を無理して買い付けて商品の品質を落としていたことが原因とされる。そのため、1991年から1992年にかけて新規出店を停止。当時の副社長であった中内潤をリーダーとしてDSへの意識改革を進めていった。1992年に鶴見店・高槻店で商品のGMSからの絞込み仕入れ方式による営業実験を行った所、効果が絶大であったため、トポスの全店でオペレーションの見直しを行った。この商品の絞込み仕入れによる商品の選定の他、インテリア部門の3 - 4割カットを行った〔日経流通新聞 1992年9月10日付 「ダイエー トポスの見直し GMSから仕入れ商品数大幅カット」より。〕〔岩淵明男「ダイエー 中内功の物価2分の1革命（オーエス出版社）」P67-73〕。 2005年12月1日、ダイエーのシンボルマーク（社章）変更に伴う合理化策の一環として2007年までにトポスの全店を「ダイエー」に業態転換する予定であった。 2006年に入り、立川店（東京都立川市）、藤沢店（神奈川県藤沢市。2010年閉店→建て替え→2011年営業再開）、古川橋店（大阪府門真市。2010年3月31日に閉鎖）、西新店（福岡県福岡市早良区）はダイエーに業態転換し、開店当初のダイエー店舗に戻る。ただし、西新店はユニードから『トポス』に業態変更した店舗である。ダイエーに戻さなかった尼崎店はトポスのまま2010年閉鎖となった。 2012年5月時点では、東京都足立区に北千住店のみが現存している（尼崎店の閉鎖で唯一の店舗に）。 なお、ダイエーからは大幅な撤退・縮小に至った業態であるが、2008年より競合企業であるセブン&アイ・ホールディングスグループのイトーヨーカ堂が、売上減少既存店からディスカウント転換というトポススタイルを模倣してザ・プライスの名でディスカウント業態に本格的に参入した。イオングループもザ・ビッグという店舗ブランドとして同様な店舗を展開している。なお、ダイエーでも子会社によりビッグ・エーというディスカウント業態が現存するが、こちらは既存店からの転換スタイルではないため、意味合いが少しかわる。 なお、ダイエーでは今後、総合スーパーを解体後に再びディスカウント業態を展開する計画がある。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「トポス (ディスカウントストア)」の詳細全文を読む スポンサード リンク
|